佃モビリティ総研は、自動車環境の高度化が進む中、クルマが社会に対して果たしていくべき
多様な役割を踏まえ、未来を見据えた新しいモビリティ環境の進展に貢献致してまいります。
[ Tsukuda Mobility Research Institute, will continue to suggest the future of mobility society of Japan. ]

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佃モビリティ総研ならびに代表に関する基本データです。

・代表者 佃 義夫 ( Founder - Yoshio Tsukuda )
創刊85周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙「日刊自動車新聞社」に於いて、
編集局記者を主体に半世紀近くに渡り自動車産業・業界の変還を見つめてきたキャリアを生かすべく、
日刊自動車新聞社を退任後「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。

日刊自動車新聞社では1970年に編集局・配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、
部品・物流分野を広域に於いて担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、
自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積んだ。

その後、該当編集局内に於ける各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、
出版局長として自動車産業オピニオン誌「Mobi21」を創刊。

以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。
45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務めた。

今日、日本の自動車産業は半世紀の間続いたモータリゼーションの大変革期を迎え、
国際化の荒波に揉まれながらも、地球規模で環境対応・地域対応・安全への課題解決を迫られるなど、
数多の宿命を克服しなければならない新時代を迎えている。

「自動車」から「モビリティ」の時代へ。
佃モビリティ総研は、1970年代に於ける日本のモータリゼーションの本格的幕開けから永く、
日本自動車産業・クルマ社会をウオッチしてきた代表・佃義夫の経験を踏まえ、
業界の今後の方向・日本のクルマ社会の行方・文化のありかた等について、幅広く掘り下げ提言していく。

Trade Name  佃モビリティ総研
Place of institution
 Tokyo , Japan
Establishment  2014 / 08 / 01
Business Purpose

 【産業と市場】自動車産業全域に関わるリサーチ活動

 【経営と現場】自動車に起因する社会事象・行政事例・技術動向・経済活動等の研究・報告活動

 【指針と発信】講演・媒体上に於ける著述活動

 【戦略と実行】自動車行政・自動車ビジネス等の戦略コンサルティング活動

代表者History

 1970/4 中央大学卒業、日刊自動車新聞社入社編集局

 2002/6 自動車分野担当を経て取締役出版局長就任

 2010/6 主箪として編集局長・常務・専務を歴任後、代表取締役社長就任

 2014/6 代表取締役社長職から顧問職を経て同社退任

 2014/8 佃モピリティ総研を立ち上げ、同総研代表

Founder  佃 義夫 ( つくだ よしお )


住所:〒135-0043 東京都江東区塩浜1-4-33 ニュートンプレイス123
TEL&FAX : 03-3648-4620
E-mail:info@tsukuda-mobility-institute.com

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